事務所や店舗で支払ったNHK受信料、新聞購読料、インターネット回線料金（プロバイダ料金を含む）などの経費は、一般的に以下のような勘定科目を使って記帳します。
- NHK受信料：通信費
- プロバイダ料金：通信費
- インターネット回線料：通信費
- 雑誌購読料：新聞図書費
- 新聞購読料：新聞図書費
また、従業員の福利厚生施設などで使用するテレビのNHK受信料や新聞・雑誌料金は、「福利厚生費」として処理することもあります。
金額が少額で重要性が低い場合は、「雑費」として計上することもあります。
特に決まったルールはありませんので、会社内で経理ルールを定め、そのルールに基づいて一貫して処理することが重要です。
個人事業主の場合の注意点
ただし、個人事業主が自宅兼店舗として使用している場合、経費として計上できるのは事業に関連する部分のみです。
例えば、店舗のお客様用のテレビに関するNHK受信料は経費として計上できますが、個人用テレビの受信料も含まれている場合は、家事按分を行って事業分のみを経費として計上する必要があります。
具体例（NHK受信料）
事務所で支払ったNHK受信料2,000円が、当社の普通預金口座から引き落とされた。
仕訳例
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 通信費 | 2,000 | 普通預金 | 2,000 |