ガソリン代や軽油代、灯油代などを支払った場合は、通常『燃料費』勘定（販売費および一般管理費）を使用して記帳します。
ただし、製造過程で使用される燃料は製造原価に含まれますので、その場合は別の勘定科目を使用することになります。
また、ガソリン代や灯油代については、『旅費交通費』勘定や『車両費』勘定、灯油代の場合は『水道光熱費』勘定を使うこともあります。
これらの処理方法には明確な決まりがないため、企業ごとに経理ルールを策定し、一度決めたルールに従って継続的に処理を行うことが重要です。
本記事では、燃料費の仕訳に関する基本的なルールと、特定のケースにおける勘定科目の使い方を解説します。
勘定科目
燃料費に関連する支出は、基本的に「燃料費」勘定を使用して処理されますが、特定の用途によっては「旅費交通費」や「車両費」、「水道光熱費」などを使用する場合もあります。これらは各企業の経理ルールに従って適切に選定することが大切です。以下に、代表的な勘定科目をまとめました。
| 科目 | 内容 |
|---|---|
| 燃料費 | 社用車や業務で使用する燃料代として支払った場合 |
| 旅費交通費 | 業務に伴う移動に使用した燃料代など |
| 車両費 | 社用車の維持費や運用費用などとして使用する場合 |
| 水道光熱費 | 事務所内の暖房用の灯油代など |
支出の目的に応じて適切な勘定科目を選択することで、会計処理を一貫性のあるものに保つことができます。
消費税の取り扱い
燃料費に関しては、消費税計算上、通常は課税取引として処理されます。つまり、仕入税額控除の対象となります。
ガソリン代や軽油代、灯油代を支払った場合、それらに含まれる消費税を正確に計算し、仕訳に反映させることが必要です。
具体例
＜例題１＞
社用車のガソリン代として7,000円を現金で支払った。なお、当社ではガソリン代は「燃料費」として処理することにしている。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 燃料費 | 7,000 | 現金 | 7,000 |
＜例題２＞
事務所内の暖房用の灯油代として5,000円を現金で支払った。なお、当社では灯油代は「燃料費」として処理することにしている。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 燃料費 | 5,000 | 現金 | 5,000 |
まとめ
燃料費の仕訳処理では、支出の目的に応じた適切な勘定科目を選ぶことが重要です。
基本的には「燃料費」を使用しますが、特定のケースに応じて「旅費交通費」や「車両費」、「水道光熱費」などを選択することがあります。
消費税については、通常は課税取引として扱い、仕入税額控除の対象となるため、適切に処理を行いましょう。
企業の経理ルールを定め、そのルールに従って継続的に処理を行うことで、会計処理が一貫性を保ち、より効率的に管理できます。