DVDプレーヤーやレコーダーを購入した時の仕訳と勘定科目

会社でDVDプレーヤーやDVDレコーダー、ブルーレイレコーダーなどを購入した場合、その用途や金額によって使用する勘定科目が異なります。

正確な会計処理を行うためには、目的や金額に応じた適切な勘定科目の選定が重要です。

本記事では、DVD機器を購入した際の仕訳例や、用途別の勘定科目の使い分け、固定資産として計上するかどうかの判断基準について解説します。

勘定科目の選び方

DVDプレーヤーやレコーダーの購入に際しては、基本的に「消耗品費」を用いて処理するケースが一般的ですが、使用目的によっては他の科目を選択することもあります。

以下の表で、主な勘定科目の使い分けを確認しましょう。

社内での使用目的や金額に応じて適切な科目を選び、継続性を持って処理することが求められます。

経理処理にあたっては、社内ルールに従って判断しましょう。

10万円以上か未満かの判断基準

固定資産として処理するかどうかは、1台単位の購入金額が10万円以上かどうかで判断します。

通常は1台＝1単位として評価し、その金額が10万円以上の場合には「備品」勘定を用いて固定資産として計上し、耐用年数に応じた減価償却が必要になります。

ただし、中小企業等で30万円未満の資産については特例処理（即時償却や一括償却）が可能な場合もあるため、詳細は別途確認が必要です。

具体例

＜例題１＞
社内で使用するDVDプレーヤーを50,000円で購入し、代金を現金で支払った。

仕訳

＜例題２＞
研修用にブルーレイレコーダーを115,000円で購入し、代金は銀行振込で支払った。

仕訳

この場合、固定資産として「備品」に計上し、耐用年数に基づく減価償却を行う必要があります。

まとめ

DVDプレーヤーやレコーダーを会社で購入する場合は、その用途と金額に応じて勘定科目を正しく選ぶことが大切です。

一般的には10万円未満であれば「消耗品費」として費用処理しますが、福利厚生や教育目的であれば別の科目を使うケースもあります。

また、10万円以上の場合は「備品」として固定資産に計上し、減価償却による処理が求められます。

いずれの場合も、社内の経理方針に基づいた一貫した処理を行うようにしましょう。