【法人・個人事業主対応】100円ショップの雑貨を買ったときの仕訳と勘定科目

100円ショップなどで、業務に使用する雑貨や文具を購入した場合、適切な勘定科目を選び、正確に仕訳処理を行う必要があります。

本記事では、購入品の内容に応じた勘定科目の使い分けと仕訳例、また注意すべきポイントについて解説します。

勘定科目

業務に関連する雑貨や文具類を100円ショップなどで購入した場合には、主に「消耗品費」や「事務用品費」といった勘定科目を使用します。

社内でのルールを定めた上で、継続的に処理することが重要です。

勘定科目の選定に明確な法的な決まりはありませんが、社内で経理ルールを整備し、継続的に同一基準で処理することが求められます。

消費税の取り扱い

100円ショップなどで購入した物品は、原則として課税仕入れに該当します。したがって、消費税の仕入税額控除の対象となります。ただし、私的使用が含まれる場合は注意が必要です。

具体例

＜例題１：法人＞

業務で使用するための小物類を、110円（税込）で100円ショップにて購入し、現金で支払った。

＜例題２：個人事業主＞

個人事業主が、店舗内で使う備品を100円ショップで110円（税込）で購入し、事業とは別の個人資金から支払った。

まとめ

100円ショップや類似の店舗で業務用の雑貨や文具を購入した際には、内容に応じて「消耗品費」や「事務用品費」などの適切な勘定科目を選びましょう。

これらの支出は原則課税仕入れとなるため、消費税の処理にも注意が必要です。

社内で明確な経理ルールを定め、一貫した処理を行うことで、帳簿の正確性と税務リスクの軽減につながります。