企業や事業者がZoomなどのオンライン会議（Web会議）ツールやシステムを利用する際に支払う利用料は、通常「通信費」や「会議費」などの勘定科目で記帳します。
- 通信費：主に通信に関連する費用（例：インターネット接続料、オンライン会議システム利用料）に使用します。
- 会議費：会議そのものに関連する費用（例：会議室のレンタル費用、会議の飲食費）に使用します。
どちらを選択するかは企業ごとの経理ルールによりますが、同じ種類の取引については一貫した勘定科目を使用することが大切です。
具体例
例題
Web会議システムの利用料30,000円を法人のクレジットカードで支払った。
仕訳例１（通信費の場合）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 通信費 | 30,000 | 未払金 | 30,000 |
仕訳例２（会議費の場合）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 会議費 | 30,000 | 未払金 | 30,000 |
このように、支払った利用料が通信に関わるものか、会議に関わるものかで勘定科目を使い分けますが、どちらを選択しても問題ありません。重要なのは、同じ種類の取引に対して一貫した勘定科目を使用することです。
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