コンビニエンスストアや文具店などで設置されているFAXを利用した際の使用料は、通常「通信費」勘定を用いて記帳します。
しかし、利用頻度が少ない場合や金額が比較的小さい場合には、「雑費」を使用することもあります。
勘定科目の選択には明確な決まりがないため、社内の経理ルールを定め、そのルールに従って継続的に処理することが重要です。
勘定科目の使い分け
FAX代を記帳する際には、次のように勘定科目を使い分けます。
| 科目 | 内容 |
|---|---|
| 通信費 | 電話代、インターネット料金、FAX代など、通信に関連する費用。 |
| 雑費 | 金額が少額で、頻繁に発生しない費用。 |
これらの支出は、会社の経理ルールに基づいて一貫性を持って処理することが求められます。
消費税の取り扱い
通常、FAX代に関しては消費税が課税される取引となります。
具体例
＜例題１＞
コンビニエンスストアから会社にFAXを送信し、使用料100円を現金で支払った。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 通信費 ※１ | 100 | 現金 | 100 |
※１ 金額が少額で頻繁に発生しない場合は、「雑費」を使用することもあります。
まとめ
FAX代の支払いは、利用頻度や金額に応じて適切な勘定科目を選んで仕訳することが重要です。通常は「通信費」を使用しますが、金額が少額で頻繁に発生しない場合には「雑費」を適用することもあります。
どちらの勘定科目を選ぶかは、会社の経理ルールに基づき、一貫性を持って処理することが求められます。
また、消費税の取り扱いについても十分に理解し、正確に処理を行うことが大切です。