業務に関連する書籍や新聞・雑誌などの情報媒体には、印刷製本されたもののほかに、電子書籍やWEB書籍、または新聞や雑誌の電子版・WEB版など、ダウンロードで購入する形態のものもあります。
これらの購入費用は、印刷物と同様に活字による情報媒体への支出と見なされるため、いずれの形式であっても『新聞図書費』勘定を使用して記帳し、購入時の費用として処理します。
具体例
＜例題１＞
会社で使用するため、業務に関連する電子書籍をインターネットで購入し、3,000円を現金で支払った。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 新聞図書費 | 3,000 | 現金 | 3,000 |
書籍や新聞が印刷物かどうかにかかわらず、購入した情報媒体に関わる費用は『新聞図書費』として処理します。電子版でも印刷物と同様に取り扱われるため、同じ勘定科目を使用します。
＜例題２＞
新聞の電子版の月間購読料5,000円が、当社の普通預金口座から自動的に引き落とされた。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 新聞図書費 | 5,000 | 普通預金 | 5,000 |
まとめ
業務に関連する書籍や新聞・雑誌の購入費用は、印刷物だけでなく、電子書籍やWEB書籍、電子版・WEB版も含まれます。これらはすべて「新聞図書費」勘定で処理し、購入時に費用として記帳します。
正確な仕訳を行うことで、経理業務がスムーズに進み、税務リスクを避けることができます。