ホテル代を支払った時の仕訳と勘定科目

会社でホテル代や旅館代などの宿泊費を負担する場合、その費用の「目的」によって適切な勘定科目を選び、正確に仕訳処理を行う必要があります。

本記事では、宿泊費にかかわる主要なケース別に、使用する勘定科目や注意点を詳しく解説します。

勘定科目

ホテル代や旅館代などの宿泊費は、用途に応じて以下のような勘定科目で処理します。

単純に「宿泊費」という一括りではなく、費用の性質や利用目的を見極めて分類することが重要です。

ホテル代は「どこで使ったか」ではなく、「なぜ使ったか（目的）」で判断することがポイントです。

消費税の取り扱い

宿泊費にかかる消費税は、基本的に**課税仕入れ**として処理され、仕入税額控除の対象になります。

ただし、役員の私的利用や給与とみなされる場合には、処理が異なるため注意が必要です。

具体例

＜例題１＞

営業部の社員が大阪へ出張し、その際に発生した新幹線代とホテル代の合計50,000円を現金で支払った。

仕訳

＜例題２＞

社員旅行の際に利用したホテル代100,000円をクレジットカードで支払った。

仕訳

まとめ

ホテル代や旅館代の仕訳では、「誰のために、どんな目的で使った費用か」を明確にし、適切な勘定科目を選ぶことが大切です。

一般的な出張時には「旅費交通費」、社員旅行などの社内イベントでは「福利厚生費」、接待目的なら「接待交際費」、私的利用分は「給与」や「役員賞与」として処理します。

目的によっては税務上の扱いも異なるため、誤った処理を防ぐためにも、社内の経理ルールに基づいた一貫性ある仕訳が求められます。