タクシー代を支払った時の仕訳と勘定科目

タクシーを利用した際の会計処理は、利用目的によって勘定科目が変わるため、正しく判断して仕訳を行うことが重要です。

本記事では、一般的なケース別にどの勘定科目を使うのか、さらに具体的な仕訳例まで分かりやすく解説します。

勘定科目

タクシー代の処理は、目的に応じて複数の勘定科目を使い分ける必要があります。

以下の表では、代表的なケースごとに対応する勘定科目を整理しています。

タクシー代は、「誰が」「何のために」利用したのかで処理が大きく変わります。

社内でルールを明確にし、一貫性のある処理を行うことが大切です。

消費税の取り扱い

タクシー代は交通運賃として扱われ、通常は課税仕入れの対象（課税取引）となります。

ただし、利用目的によっては経費区分が変わるため、仕訳と合わせて税区分も正しく選択するようにしましょう。

具体例

＜例題１：旅費交通費＞

営業社員が取引先に向かうためにタクシーを利用し、3,000円を現金で支払った。

仕訳

＜例題２：接待交際費＞

得意先の役員を接待した際、その帰宅のためタクシーを手配した。また、接待に対応した自社社員についても終電後であったためタクシーを利用した。これらのタクシー代計10,000円は社員が立替払いし、翌日精算した。

仕訳

＜例題３：旅費交通費（接待を受ける場合）＞

社長が仕入先からの接待を受けるため、接待会場までタクシーを利用した。タクシー代5,000円は後日精算した。

仕訳

接待を「する側」と「受ける側」で勘定科目が異なる点に注意が必要です。

＜例題４：福利厚生費＞

全社員参加の社員旅行で、駅から旅館までタクシーを利用し、合計70,000円を現金で支払った。

仕訳

特定の役員・社員のみを対象とした行事の場合は、給与・役員報酬扱いとなる可能性があるため要注意です。

まとめ

タクシー代は、利用目的によって「旅費交通費」「接待交際費」「福利厚生費」など、使用すべき勘定科目が明確に変わります。

また、接待を行う側か、受ける側かでも処理方法が異なるため、状況を正確に判断することが大切です。

さらに、消費税の課税区分にも注意し、会社内の経理ルールに沿って、継続性のある仕訳を行いましょう。