LANケーブルやUSBケーブル、電源コードなど、パソコンやオフィス機器まわりで使用する各種ケーブル類を購入した場合は、内容に応じた勘定科目で処理する必要があります。
これらは通常、少額かつ短期間で使用・交換される備品に該当するため、購入時に費用として処理するのが一般的です。
本記事では、LANケーブルやUSBケーブルを購入した際の勘定科目の選び方や仕訳方法について、具体例を交えてわかりやすく解説します。
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勘定科目
LANケーブルやUSBケーブルなどの購入費用は、一般的に「消耗品費」または「事務用品費」などの勘定科目を使用して記帳します。
これらは通常、取得価額が10万円未満であることがほとんどであり、購入時に全額を費用計上することが可能です。
| 科目 | 内容 |
|---|---|
| 消耗品費 | LANケーブル、USBケーブル、電源コードなど、日常的に使用・交換される備品類を購入した場合 |
| 事務用品費 | 事務用として使用するケーブル類を、文具やオフィス用品とあわせて管理する場合 |
どちらの科目を使用しても差し支えありませんが、重要なのは社内で処理方法を統一し、継続的に同じ基準で記帳することです。
経理ルールをあらかじめ定めておくことで、決算時の確認作業もスムーズになります。
10万円未満の資産の取り扱い
取得価額が10万円未満の備品や事務用品については、原則として購入時に全額を費用処理することが認められています。
LANケーブルやUSBケーブルは通常高額になることはないため、固定資産として計上せず、当期の費用として処理します。
具体例
＜例題＞
パソコン接続用のLANケーブルを購入し、代金5,000円を現金で支払った。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 消耗品費 | 5,000 | 現金 | 5,000 |
※「消耗品費」の代わりに「事務用品費」を使用する場合もあります。いずれを採用する場合でも、毎期同じ基準で処理することが大切です。
まとめ
LANケーブルやUSBケーブルなどのケーブル類を購入した場合は、通常「消耗品費」や「事務用品費」で処理します。
これらは多くの場合10万円未満であるため、購入時に全額を費用計上することが可能です。
勘定科目に厳密な決まりはありませんが、社内ルールを定めたうえで一貫した会計処理を行うことが、適正な経理管理につながります。
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